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定年後の夢、How Much?
~あなたの夢の値段、教えます~

2020.2.26

#9 定年後に「マイホームを快適にする」夢、いくらかかる?

ホームシアタールームで映画を楽しむシニア夫婦
イラストレーション:hama-house
自由に使える時間がたっぷりある定年退職後、あなたはどんな夢を描きますか? そして、その夢にはどれくらいのお金が必要となるでしょうか。

定年後に叶えたい夢の金額をシミュレーションする本企画、第9回目は「マイホームを快適にする」という夢の費用です。

プランA「ホームシアタールームをDIY」、プランB「二世帯住居へリフォーム」2方向の金額をシミュレーションしました。

リフォームの補助金制度・減税制度や資産形成のヒントもあわせてお届けします。

<プランA>ホームシアタールームをDIY

夢の金額

約20万円~

※大手メーカー中クラスの製品を購入し、6畳程度の部屋の壁紙を張り替えた場合


自宅で過ごす時間が増える定年退職後は、快適な空間の中でくつろぎたいものです。老朽化したマイホームのリフォームを検討する方も多いでしょう。

壁紙の張り替えのような比較的簡単なリフォームであれば、DIY(Do it yourselfの略)で行いたいという方もいるのではないでしょうか。初心者用の安価なキットも販売されています。

そこで、プランAでは、6畳程度の部屋の壁紙をDIYで張り替え、さらに、ホームプロジェクターとスピーカーを導入して、ホームシアタールームにリフォームする場合の費用をシミュレーションしました。

【シミュレーション】

6畳程度の部屋をホームシアタールームにDIYした場合

ホームプロジェクター※1 約120,000円
スピーカー※1 約70,000円
壁紙の張り替え費用※2 約8,500円
年間合計 約198,500円

※1 大手通販サイトにて、大手メーカー中クラスの製品を参考に算出
※2 壁紙・クロス専門店のサイトを参考に算出

今回、シミュレーションで参考にしたプロジェクターは、スマホやPC、スピーカーと無線で接続でき、6畳ほどの部屋で100インチ程度の投写ができます。

動画配信サービスを活用すれば、インターネットを介して、いつでも大画面の動画を迫力ある音響とともに楽しめるでしょう。

ただし、リフォーム作業をする際や大音量で観賞する際は、近隣への騒音に配慮することを忘れずに。

<プランB>二世帯住居へリフォーム

夢の金額

約300万円〜1,500万円

※部分的なリフォームから大掛かりなリフォームまで想定


二世帯の同居は、核家族化が進んで数は減っているものの、子育て・介護の面で協力し合えるというメリットがあります。

国や各自治体でも、少子化や介護の対策として「三世帯同居のリフォーム」に対する税制上の軽減措置・補助金を設け、後押ししています。

そこで、プランBでは二世帯住宅へのリフォーム費用を3つのタイプに分けてご紹介します。

【シミュレーション】

二世帯住宅へリフォームした場合
設備の共有範囲や予算など、家族の要望を整理し、業者や建築士と相談しながらプランをしっかりと検討しましょう。

また、二世帯住宅にはメリットがある一方で、デメリットも。検討する際は両方に目を向けておきましょう。

二世帯住宅のメリット
・家事や育児を協力できる
・介護が必要なときにサポートできる
・建築費用、生活費、光熱費など、経済的な負担が減る(共用部分が多い場合)
・家族が大勢いる安心感に加え、孫と祖父母が触れ合うことで、生活の張り合いにもつながる

二世帯住宅のデメリット
・価値観やライフスタイルの違いから、互いにストレスが発生する可能性がある
・共用部分が多い場合、自分の空間を確保することが難しい可能性もある

定年後の拠点となる住処へ。夢を叶える資産形成を

賃貸の場合は自由にリフォームできない物件もありますが、持ち家であれば自由に改装することが可能です。
それぞれの事情に合わせてリフォームすることで快適に暮らすことができるでしょう。

省エネやバリアフリー、三世代同居のためのリフォームであれば、たとえば下記のような補助金制度や減税制度を利用できる場合があります。
原則として工事着手前の申請が必要なので、必ず事前に確認しておきましょう。

●補助金制度

長期優良リフォーム補助金
※1
補助金:最大250万円(三世代同居改修の場合はプラスで最大50万円)
「長期優良住宅」と認定されると適用される補助金制度。

※1 出典:国土交通省「長期優良住宅化リフォーム推進事業


省エネ改修(断熱リノベ)
※2
補助金:最大120万円(窓のみの場合は最大40万円)
断熱改修を行う場合に適用される補助金制度。

※2 出典:国土交通省「省エネ改修に係わる所得税額の特別控除


●減税制度

※各減税制度では、住宅ローンを利用した場合は5年間で最大62.5万円の所得税を控除。
出典:国税庁「マイホームの取得や増改築などをしたとき


省エネ改修減税
250万円(太陽光発電設備設置の場合は350万円)を限度に、工事費の10%を所得税から控除。

多世帯同居改修の減税
三世代同居のためキッチン、浴室、トイレ、玄関のうち1つ以上を増設した場合、250万円を限度に工事費の10%を所得税から控除。

リフォーム予算を確保するためには、定年前からコツコツと余裕資金を用意しておくと良いでしょう。預金だけではなく、投資信託などで運用するのも一つの手です。
資産運用を始めるなら、税制優遇のある「つみたてNISA」がおすすめ。年間40万円を20年間積み立てることが可能で、運用益にかかる20.315%の税金が非課税になります。

仮に、毎月1万円を20年間積み立てた場合、年間の利回りが3%であれば、20年後には3,283,020円に。うち運用益は883,020円にもなります(複利で計算)。

目標金額から逆算して、毎月の積立金額を決めても良いでしょう。

20年間で目標金額を貯める場合の積立額と資産運用をした場合の運用益
※すべて複利で試算。利回りが年平均3%の場合
ただし、住宅ローンなどの負債がある場合は、その返済を優先してください。資産運用は余裕資金で、無理のない範囲で行いましょう。

※2019年2月現在の情報です。今後、変更されることもありますのでご留意ください。

執筆:ファイナンシャルライター 瀧 健
『PRESIDENT Online』などの経済系Webメディアでも多数の執筆協力経験をもつ。ライフプランや資産運用の提案が得意。自らも株式・債券・投資信託などの運用を行っている。社会保障にも詳しい。