見る。考える。資産運用
2017.12.11
私たちが普段購入しているモノや、利用しているサービスの価格が上昇する現象を「インフレ」(インフレーションの略)と言います。10年前と今の物価を比べてみるとよくわかります。インフレになると、以前より多くのお金を払わなければ同じモノが買えなくなってしまい、それだけお金の価値が下がってしまうことになります。インフレ対策にはどのような手段が有効なのか考えてみましょう。
出所:総務省「小売物価統計調査年報(平成18年、平成28年)」いずれも東京都区部の年平均価格より算出
物価が上昇すると、同じ金額で買えるモノの量が少なくなってしまうので、お金の価値が目減りしていることになります。例えば100円分の小麦粉を買おうとするとき、買える量は2004年だと約0.5kgであるのに対し、2014年では約0.4gに。約2割減少しています。このことからもお金の価値が目減りしていることがわかります。
上記金額は千円単位を切り捨てて表示しております。
例えば、物価上昇率が年3.0%だったとして、20年後にモノを買うことを考えてみましょう。20年後の1,000万円は、現在の物価に換算すると、553万円に相当する物しか買えないことになります。お金の価値が447万円分も下がってしまうことになるので、対策が必要なのです。
インフレに対応するには、「現金ではなく、モノで持つこと」です。保存ができるのであれば食品でもかまいませんし、金のような貴金属やマンションのような不動産でもかまいません。また、株式や債券などの金融資産も一種のモノと考えることもできます。
1969年12月末に100円を投資し、2014年6月末まで保有した場合の資産額の推移について示しています。
※国内株式は東証一部(現プライム市場)上場株式全銘柄の時価総額加重平均、海外株式はMSCIコクサイ、国内債券はNOMURA-BPI、海外債券は1985年以前はイボットソン・アソシエイツ・ジャパン外国債券ポートフォリオ、1985年以降はシティグループ世界国債(除く日本)、インフレは消費者物価指数です。
出所:イボットソン・アソシエイツ・ジャパン Copyright © 2015 Ibbotson Associates Japan, Inc.
(注)上記のデータ・分析等は過去の一定期間の実績に基づくものであり、将来の投資成果および市場環境の変動などを保証もしくは予想するものではありません。
(注)上記のデータはすべて円建てで、配当や利息などのインカム・リターンは再投資されたという前提に立っています。特に断りのない限り、税金やコストは考慮していません。また、実際にこれらの資産クラスやインデックスには直接投資できるわけではありません。
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