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2022.4.27 更新

【マンガでわかる!】投資初心者におすすめ! 「つみたてNISA」を始める魅力とは?

マンガでわかる! 投資初心者におすすめ! つみたてNISAを始める魅力とは?
毎月の貯蓄だけではお金が貯まらない! 投資をしてみたいけれど、何から始めていいかわからない。そんなときに投資の妖精たちが現れて……? 「つみたてNISA」を始める魅力を投資初心者にもわかりやすくお届けします。
つみたてNISA新ファンド漫画1ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画1ページ目
つみたてNISA新ファンド漫画2ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画2ページ目
つみたてNISA新ファンド漫画3ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画3ページ目
つみたてNISA新ファンド漫画4ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画4ページ目
つみたてNISA新ファンド漫画5ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画5ページ目
つみたてNISA新ファンド漫画6ページ目 つみたてNISA新ファンド漫画6ページ目

投資初心者におすすめの「つみたてNISA」

つみたてNISAは、将来に向けた資産づくりを行えるよう、2018年1月にスタートした非課税制度です。投資初心者をはじめ幅広い年代の方にとって、利用しやすい仕組みになっています。以下の3つのポイントに沿って特長をご紹介します。

ポイント①年間40万円×最長20年、運用益が非課税(2042年まで)
投資をして利益が出たときには、その利益に対して税金が20%程度かかります。でも、つみたてNISAを利用することで、年間40万円までの投資なら、最長20年間はこの税金がゼロになります。
また、この年間40万円までの非課税での投資を最長20年間(最大800万円まで)行うことができます。2042年で制度が終了予定のため、2023年までに始めれば最大800万円の非課税投資枠をフル活用できます。

ポイント②長期・積立・分散投資に適した商品に限定
つみたてNISAは、金融庁が「長期・積立・分散投資」に適していると認めた商品に限定されているので、比較的リスクを抑えた資産運用が可能です。
長期にわたって一定の金額で定期的に購入する積立投資を行うことで、短期的な大きな値動きも平均化され、リスクを抑える効果が期待できます。

ポイント③購入時の手数料0円、いつでも売却可能
つみたてNISAでは、購入時にかかる手数料が0円というのも特長の1つです。基本的には長期運用がおすすめですが、必要に応じていつでも売却して現金にすることもできるので、もしものときに安心です。

三井住友銀行のつみたてNISAの魅力とは?

つみたてNISAを始めるには、銀行や証券会社を選んで、つみたてNISAの口座を開設する必要があります。三井住友銀行では、投資がはじめての人や忙しい人でも、安心して始められる工夫を取り入れています。

■厳選された4つのファンドから選べる
三井住友銀行のつみたてNISAでは、投資初心者でも選びやすいよう、厳選された4つのファンド(投資信託)をラインナップ。なかには運用期間中のコスト業界最低水準を目指して導入されたファンドも用意されています。もちろん、どのファンドも購入手数料は0円です。

※2021年10月25日時点の情報であり、それ以降の業界最低水準を保証するものではありません。

■毎月1万円から、銀行口座から自動で積立
毎月の積立金額は、1万円から設定でき、自分が投資に回せる金額に合わせて積立を始めることが可能です。また、三井住友銀行の口座から自動で積立ができるので、銀行からつみたてNISA用の口座にお金を移す手間もかかりません。

■購入から管理までスマートフォンで完結
つみたてNISAを始める際は、スマートフォン(スマホ)やパソコンから24時間365日手続きが可能。投資信託の購入もスマホでできるので、日中は忙しくて窓口に行く時間がないという方にも便利です。また、購入後の運用状況も、スマホのアプリからいつでもチェックできます。

■始めたあともアプリから電話相談可能
つみたてNISAを三井住友銀行で始めた後は、アプリから電話での相談が可能(無料)。わからないことや不安なことはもちろん、今後のマネープランや資産運用全般についての相談もできるので安心です。

「投資はなんとなく怖い」「何から始めたら良いか分からない」という投資初心者の人も、始めやすい条件が揃っている、三井住友銀行のつみたてNISA。ぜひ、今年から始めてみてはいかがでしょう。

※当行取扱のつみたてNISA4商品のうち、2022年1月より、取扱開始した「SMBC・DCインデックスファンド(日経225)」、「SMBC・DCインデックスファンド(S&P500)」、「SMBC・DCインデックスファンド(MSCIコクサイ)」の3商品を指しています。2018年1月より、取扱開始したブラックロック・つみたて・グローバルバランスファンドは、コスト業界最安値水準を目指して導入されたものではありません。
※金融庁のHPに掲載されている「つみたてNISA対象商品届出一覧」(2021年10月25日時点)のうち、同一連動指数における信託報酬の安さを三井住友銀行にて比較。「日経225」連動ファンド18本中で1位(同率1位の商品は4商品あり)、 「S&P500」連動ファンド9本中で2位(同率2位の商品は2商品あり)、 「MSCIコクサイ」連動ファンド14本中で2位(同率2位の商品は3商品あり)

※この記事は2022年3月2日に公開した内容を、2022年4月27日に更新して掲載しています。今後、変更されることもありますのでご留意ください。

投資信託に関する留意点
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
非課税口座に関する留意点
  • 非課税口座開設には、投資信託の特定口座または一般口座の開設が必要です。
  • 非課税口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人につき1口座しか開設できません(金融機関を変更した場合を除く)。
    なお、所定の手続のもとで、金融機関の変更が可能ですが、金融機関の変更を行い、複数の金融機関で非課税口座を開設したことになる場合でも、各年において1つの非課税口座でしか公募株式投資信託等を購入することができません。また、非課税口座内の公募株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税管理勘定で、すでに公募株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 金融機関によって、取り扱うことのできる金融商品の種類およびラインアップは異なります。当行では、税法上の公募株式投資信託のみ取り扱っています(つみたてNISAは、税法上の公募株式投資信託のうち一定の要件を満たした商品のみが対象です)。
  • 非課税口座には非課税投資枠が設定されており、一旦利用すると、売却しても非課税投資枠の再利用はできません。また、非課税投資枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。そのため、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適さず、中長期的な保有を前提とした投資が望ましいと考えられます。
  • 非課税口座における配当所得および譲渡所得等は、収益の額にかかわらず全額非課税となりますが、その損失は税務上ないものとされるため、特定口座や一般口座で保有する他の公募株式投資信託等の配当所得および譲渡所得等との通算はできず、当該損失の繰越控除もできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は、そもそも非課税であり、制度上のメリットを享受できません。また、当該分配金の再投資を行う場合には、年間非課税投資枠が費消されます。
  • 非課税期間終了時の取扱に関して、NISAの場合は当行所定の手続のもと翌年の非課税投資枠を利用し継続保有することも可能ですが、つみたてNISAの場合は、非課税期間終了時のつみたてNISA口座内でお客さまが保有される公募株式投資信託等は、特定口座等に時価で払い出しします(非課税投資枠に移管(ロールオーバー)することはできません)
  • つみたてNISAとNISAはどちらか一方の勘定の選択制であり、同一年に両方の勘定の適用は受けられません。勘定の変更を行う場合は、原則、暦年単位となりますので、ご留意ください。
  • 税金に関するご相談については、専門の税理士等にご相談ください。
  • このご案内は、作成時点における法令その他の情報に基づき作成しており、今後の改正等により、取扱が変更となる可能性があります。
NISA口座開設にあたってご留意いただきたい点
  • 当行では、税法上の株式投資信託のみお取り扱いしております。
    当行取扱商品以外(上場株式・REIT・ETF等)への投資をお考えの場合は、SMBC日興証券等でのNISA口座開設をご検討ください。
    NISA口座はすべての金融機関を通じてお1人さま1口座のみご開設いただけます。
    NISAをご利用いただく前に、以下のご留意点をご確認ください。
  • すでに購入している投資信託はNISA口座に移すことはできません。
    NISA口座の対象となるのは、新たにNISA口座でご購入いただく株式投資信託です。なお、NISA口座での分配金再投資やスイッチング等も新規投資とみなされますので、ご注意ください。
  • 譲渡損失が発生してしまった場合、特定口座や一般口座との損益通算はできません。
    NISA口座では、普通分配金や譲渡益が非課税となる一方、譲渡損失があっても他の口座での取引と損益通算はできません。ですから、NISA口座と特定口座を上手に使い分けることが大切です。
NISA口座を開設する金融機関の変更について
  • NISA口座で保有している残高を金融機関Aにて継続保有しながら、NISA口座開設先を金融機関Bに変更する場合
    変更しようとする年分の非課税管理勘定ですでに信託投資等を購入していた場合、その年分については異なる金融機関にNISA口座を開設することはできません。

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  • お手続の流れ
    ①NISA口座を開設している金融機関Aに、「金融商品取引業者等変更申請」を行っていただきます。
    ②「金融商品取引業者等変更申請」を受け付けた金融機関Aは、お客さまに対し「勘定廃止通知書」を発行するとともに税務署に報告を行います。
    ③お客さまは、金融機関Aから交付された「勘定廃止通知書」を変更先である金融機関Bに提出し、所定の「非課税口座開設届出書」を記入の上、NISA口座開設申請を行います。
    ※運転免許証や健康保険証のコピー等のご本人さま確認書類が必要です。
    ④金融機関Bは上記書類を受け入れ後、税務署に開設申請を行います。税務署の承認後に、金融機関Bにてお客さまのNISA口座が開設されます。
  • 譲渡損失が発生してしまった場合、特定口座や一般口座との損益通算はできません。
    NISA口座では、普通分配金や譲渡益が非課税となる一方、譲渡損失があっても他の口座での取引と損益通算はできません。ですから、NISA口座と特定口座を上手に使い分けることが大切です。

2022年2月1日 現在

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